【重要】高校で留年する2つの基準|出席日数と成績不振に注意

日本では高校での留年は珍しく、全国の全日制高校生の約0.3%程度しか経験しません(文部科学省「令和元年度調査」)。しかし、全くないわけではなく、出席時間数や成績によっては誰にでも可能性があります。
この記事では、元全日制高校教員の筆者が、高校留年の2つの基準や回避策、通信制高校という選択肢について詳しく解説します。

高校での留年とは

正式には「原級留置」と呼び、単位を修得できず同じ学年に留まることを指します。
全日制高校でも、留年する生徒は少数ながら存在し、年度途中で通信制高校へ転校する例もあります。

高校留年の主な基準は2つ

  • 出席時間数(欠課時数)の不足
  • 成績不振(通知表で「1」がつく)

1. 出席日数(時間数)の不足による留年

全日制高校では「出席日数」ではなく、科目ごとの授業時間数で単位取得の可否が判断されます。
多くの学校では年間授業時間の3分の1以上欠席で単位不可ですが、5分の1や1/2など学校ごとに基準が異なります。

救済措置の例: 長期休暇中の補習を出席扱いにする学校もあり、遅刻や早退の換算ルールも異なります。

遅刻の扱い

  • 遅刻3回で欠席1回と換算する例
  • 5分・10分・15分以上の遅刻で欠席扱いなど様々

例:月曜1限に体育があり、毎回遅刻で出席不足になりかけた生徒もいました。遅刻・早退は調査書にも記載され、進路に影響することがあります。

2. 成績不振による留年

年度末の通知表でどれか1つでも「1」がつくと留年対象です。主な原因は以下の通りです。

  • 赤点(落第点):基準点は学校により異なり、30点・40点・50点など様々
  • 授業態度不良:居眠り・騒ぐ・妨害など
  • 不正行為:カンニングなど

「前期の中間試験が悪かった=留年」ではありません。年度末までに挽回可能です。

追試による救済措置

多くの学校では成績不振者向けに追認試験(追試)が行われます。補習を経て追試に合格すれば留年回避可能ですが、出席不足の場合は受験できません。

通信制高校は留年がなく遅れずに卒業も狙える

通信制高校は単位制で、留年という概念がなく、数科目なら落としても、落とした科目だけ翌年再履修すれば卒業できます。

留年後の主な進路

  • 同じ学年に残り下級生と学習
  • 通信制高校へ転校
  • 退学して高卒認定試験を受験
  • 退学して就職

12月までに通信制高校へ転校すれば、卒業が遅れない場合があります。

高校で留年する人の特徴

主な理由は「出席不足」と「成績不振」ですが、その背景には体調不良・精神的な不調・学校との相性の悪さなど様々です。共通する特徴を一概には言えません。

留年か転校か、卒業を遅らせない選択

筆者は基本的に転校を推奨します。特に12月までなら予定通りの卒業が可能な場合が多く、通信制高校へ転校した生徒はのびのびと学んでいます。

留年する高校生の割合

全国で約0.3%(約1万人)と低い水準です。ただし転校や退学者もおり、年度途中でも発生します。

高校の留年は何回まで可能か

学校ごとに異なりますが、全日制では6年まで、通信制では10年までなど様々です。詳細は学則を確認しましょう。

「留年=人生の終わり」ではない

「高校 留年 死ぬ」などの検索ワードがあり、それでここにたどり着く人も少なからずいます。留年は人生の終わりではありません。

確かに本人にとっては、周囲からのプレッシャーは大きくとんでもないことに感じるかもしれません。だからと言って、それがすべてではありません。

通信制高校や転校で再スタートでき、卒業後に、ほとんどは大学や専門学校に進学しています。

高校で留年しそうで怖い人へ

留年の原因は「出席不足」と「成績不振」に集約されます。
原因を見極め、解決できない場合は医師やカウンセラーの力を借りることも検討しましょう。
目的を「高校卒業」と設定すれば、通信制高校などの道も開けます。

恐れを無理に消す必要はなく、自分のペースで選択肢を探すことが大切です。

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